CIRJE Conferences 2015

青木昌彦追悼学術コンファレンス ―比較制度分析と経済学の未来―
協賛：日本評論社

有志9名（伊藤秀史、宇井貴志、大湾秀雄、奥野正寛、神取道宏、澤田康幸、戸堂 康之、松井彰彦、森口千晶）をオーガナイザーとして、故青木昌彦先生を追悼し、2016年2月19日に学術コンファレンス「比較制度分析と経済学の未来」を開催した。本カンファレンスは、(1) Finance and Governance, (2) Organization and Labor, (3) Development and History の３つのセッションの計9本の研究報告から構成され、比較制度分析の理論と実証研究について多用なトピックが報告された。本カンファレンスには総勢75名の参加があり、活発な討議が行われた。

The 12th Joint conference of Seoul National University and University of Tokyo
Current Topics in Economic Theory

  • Organizers:
    The Institute of Economic Research and the Center for Distributive Justice,
    CIRJE, The Center for International Research on the Japanese Economy
  • 2016年1月22日
  • 東京大学大学院経済学研究科学術交流棟（小島ホール）・小島コンファレンスルーム
  • Program

CIRJEは、ソウル国立大学の経済研究所（Institute of Economic Research）と毎年、経済政策に関するコンファレンスを開催しており、本年が12回目となる。この交流会議では、これまでもミクロ計量分析、経済発展、都市経済など幅広いテーマで国際会議を開催してきた。本年は、近年の経済学理論の諸問題（Current Topics in Economic Theory）をテーマに、ゲーム理論、行動経済学、空間経済学における最新の研究などを中心に議論を行った。東大からは、尾山大輔、神取道宏、松島斉、Daniel Marszalec、下津克己の5名が、報告者および討論者として参加した。ソウル国立大学からは、Yves Gueron、Biung-Ghi Ju、Chul-In Lee、Jihong Leeの4名が来日し、報告・討論を行った。ゲーム理論に代表される先端の経済学理論と、労働組合・都市集積などの現実経済の問題が融合した活発な討論が展開され、貴重な学術交流が実現した。今後も、CIRJEとソウル国立大学の経済研究所は、さらなる連携を深めていくことが会議の終わりに確認された。

第９回　応用ミクロ計量経済学に関するアジアカンファレンス

  • Organizers:
    Kamhon Kan, Academia Sinica
    川口大司, 一橋大学
    Jinyoung Kim, Korea University
    Jungmin Lee, Sogang University
    Myoung-Jae Lee, Korea University
    Albert Park, Hong Kong University Science and Technology Yasuyuki Sawada, University of Tokyo
  • Local Committee:
    澤田康幸, 東京大学
    川口大司, 一橋大学
  • Funding:
    Risk and Well-Being under Changing Global Society Project, JSPS Grant-in-Aid for Scientific Research (S), University of Tokyo

    Center for Research on Contemporary Economic Systems, Graduate School of Economics, Hitotsubashi University

    A New Step in the Development of Suicide Prevention Policy by Interdisciplinary Approach with An International Scope
    funded by Japanese Ministry of Health, Labour and Welfare (Project Number H26-Seishin-Ippan-003 (2014-2016)),
    Kyoto Prefectural University of Medicine
  • 2016年1月 9、10日
  • 東京大学大学院経済学研究科学術交流棟（小島ホール）・第２セミナー室
  • プログラム

経済学研究科の澤田康幸教授は一橋大学の川口大司教授とともに、2015年1月9日・10日に2015-16年度 9th Asian Conference on Applied Micro-Economics/Econometrics を開催した。本カンファレンスでは、Labor Economics; Ability, Morbidity, and Mortality; Political Economy; Competition, Discrimination, and Segregation; Econometric Theory and Applicationsのセッションが設けられ、川口大司教授 (一橋大学)は、アルコール消費が賃金に与える影響についての報告、Gordon B. Dahl教授 (University of California San Diego)は、政治家の民衆行動変容への影響に関する報告、澤田康幸教授 (東京大学)がschool-based management programs の社会関係資本への影響についての報告、Arthur Lewbel教授 (Boston College) は、unobserved preference heterogeneity が消費者需要に対する影響に関する報告を含む多数の研究報告が行われた。また、参加者を交えて、応用経済学・応用計量経済学に関する活発な研究報告が行われた。

25th NBER-TCER-CEPR Conference on International Finance in the Global Markets

  • Organizers:
    青木浩介
    福田慎一
    星　岳雄
    加納　隆
  • Sponsors:
    Center for Economic Policy Research, National Bureau of Economic Research
    Tokyo Center for Economic Research, the Center for Advanced Research in Finance
    The Center for International Research on the Japanese Economy
  • 2015年12月16、17日
  • 東京大学大学院経済学研究科経済学研究科棟・大会議室
  • プログラム

CER-NBER-CEPR共催「TRIOコンファレンス」が、2015年12月16日（水）と17日（木）の両日、東京大学経済学研究科棟6階会議室で開催された。東大では、日本経済国際共同研究センター（CIRJE）が金融教育研究センター（CARF）のサポートを受けて、本コンファレンスのホストとなった。本年度のテーマは「国際金融の新潮流」で、近年の国際金融情勢が世界経済にもたらす諸問題を多角的に議論した。東大からは、福田慎一、青木浩介、植田健一、河合正弘らが報告者ないし討論者として参加した。また、海外からの参加者には、Gianluca Benigno (LSE)、Andrew Rose (University of California at Berkeley)、Charles Engel（University of Wisconsin）、Vahagn Galstyan (Trinity College Dublin)、Fabio Ghironi (University of Washington)、松山公紀（Northwestern University）、星岳雄(Stanford University)らいずれもこの分野でのトップクラスの研究者が含まれ、大変意義深い議論が展開された。
近年、主要国では、非伝統的な金融政策のもとで大規模な金融緩和が行われている。その一方で、これまで好調であった新興国経済の成長に陰りが見られ、欧州でもユーロ危機以降の不安定さが続いている。このため、いかに国際金融市場の危機を回避するかは日米欧いずれの地域でもタイムルーなトピックで、多角的な観点から活発な議論が展開され、大変有益であった。

制度・選好・経済発展に関するワークショップ

  • 主催:
    ソウル国立大学プロジェクト"Building a Foundation for National Unification"
  • 2015年12月14日
  • 東京大学大学院経済学研究科学術交流棟（小島ホール）・第１セミナー室
  • プログラム
  • 1 23
    456

2015年12月14日に、ソウル国立大学プロジェクト“Building a Foundation for National Unification”の主催による、Workshop on “Institutions, Preferences and Economic Development”が開催された。Robert Veszteg (Waseda University), Jiahua Che (Fudan University), Syngjoo Choi (Seoul National University), 西條辰義 (一橋大学), Harounan Kazianga (Oklahoma State University), 澤田康幸(東京大学), Daniel Aldrich (Northeastern University)らが、行動経済学・実験経済学・フィールド実験に関する研究報告を行い、活発な討議が行われた。

"Poor Economics" in Tokyo: Frontiers of Development Economics

  • オーガナイザー:
    澤田康幸 (東京大学)
  • 2015年8月3日
  • 東京大学大学院経済学研究科経済学研究科棟・大会議室
  • プログラム
  • development1

2015年8月3日、無作為化比較実験（Randomized Controlled Trial；RTC）を開発経済学研究に持ち込み、この分野を経済学のトップフィールドに押し上げた立役者である、マサチューセッツ工科大学（MIT）のアビジット・バネルジー教授・エステル・デュフロ教授（同大学ジャミール貧困対策ラボ・Ｊ―ＰＡＬの共同所長）を招聘し、"Poor Economics" in Tokyo: Frontiers of Development Economicsと題するワークショップを開催した。両教授の基調講演に加え、Abu Shonchoy (アジア経済研究所)、澤田康幸（東京大学）、後藤潤（一橋大学）、Minhaj Mahmud（BRAC Institute of Governance and Development）がRCTを中心とする（準）実験的手法を用いた報告を行い、多数参加した聴衆を交えて、ミクロ開発経済学の先端的な討論が行われた。

第17回世界経済史会議

  • 主催:
    International Economic History Association (IEHA)
    日本学術会議
  • 2015年8月3-7日
  • 国立京都国際会館

  • Photo by Norihiko Arakawa

2015年8月3日～7日に国立京都国際会館で、第17回世界経済史会議（World Economic History Congress,WEHC）が、各国・地域の経済史学会の連合体であるInternational Economic History Association (IEHA)と日本学術会議の共同主催により”Diversity in Development”を共通テーマとして開催された。 3つのプレナリー・セッションと178の並行セッションのほか、ポスターセッション、ディサテーション・セッションが行われた。プレナリーセッションにはAbhijit Banerjee (Massachusetts Institute of Technology), Pranab Bardhan（University of California, Berkeley）Nicholas Crafts (Warwick University), Avner Greif (Stanford University), Bin Wong University of California, Los Angeles)の各教授を招聘した。セッション数はこれまでの世界経済史会議の中で最大級であった。これらセッションに1,202名の研究者が参加し、同伴者を含めると参加者が1,300名を超える規模となった。参加研究者数を国別に見ると、日本が最大の294名で、言いかえれば、908名、全体の76％が海外からの参加者であった。海外諸国で参加者が多かったのは、アメリカ（143名）、イギリス（101名）、中国（91名）、フランス（56名）、オランダ（56名）、スペイン（53名）等の国々であり、世界の経済史研究を中心的に担ってきた欧米主要国に加えて、中国から多くの参加者を得たことが特筆される。

エコノメトリック・ソサエティ　サマーコンファレンス 2015

  • オーガナイザー:
    In-Koo Cho (University ofo Illionis)
    Ariel Rubinstein (Tel Aviv University)
    松井彰彦 (東京大学)
  • 2015年8月3-7日
  • 東京大学大学院経済学研究科・学術交流棟（小島ホール）・小島コンファレンスルーム
  • プログラム

2015年8月3日から7日までの5日間、国際サマースクールを開講した。Invitation Onlyのクローズドなスクールであり、海外より研究者6名、大学院生31名、および9名の国内大学院生を招へいした。 座長はEconometric　Society会長経験者のAriel　Rubinstein教授が務め、ノーベル賞候補者として話題を集めている日本人研究者、清滝信宏プリンストン大学教授も２回にわたってレクチャーを行った。6名の研究者より世界最高峰の業績に関する報告がなされたほか、大学院生による現在の経済学の最先端の研究が披露された。

IO Conference at University of Tokyo

  • オーガナイザー:
    河合慶 (New York University)
    大橋弘 (東京大学)
  • 2015年6月 26、27日
  • 東京大学大学院経済学研究科学術交流棟（小島ホール）・小島コンファレンスルーム
  • プログラム

実証的な産業組織論に関する国際コンファレンスを6月26－27日にかけて開催した。2013年に開催して2回目の開催となる。海外からはJohn Asker (UCLA), Michael Dickstein (Stanford), Igal Hendal (Northwestern), Robin Lee (Harvard), Ariel Pakes (Harvard)、加えてMichal Farbinger (UT), Naoki Wakamori (Manheim), Hiroshi Ohashi (UT)が報告を行い、聴衆を交えて活発な討論が行われた。

途上国・先進国におけるインセンティブ・選好・マネージメント

  • Organizers:
    大湾秀雄（東京大学）
    澤田康幸（東京大学）
  • 2015年4月9日
  • 東京大学大学院経済学研究科経済学研究科棟・大会議室
  • プログラム

LSEのOriana Bandiera教授、UCLのImran Rasul教授、香港科学技術大学のAlbert Park教授らを招聘し、経済学研究科の澤田康幸教授と社会科学研究所の大湾秀雄教授が“Incentives, Preferences, and Management in Developing and Developed Countries"と題するワークショップを開催した。世界各国におけるCEOの時間配分決定や、日韓におけるマネージメントと生産性の関係、中国における教員のインセンティブ、フィリピンにおける農業労働の生産性、日本における投資家のインセンティブ、ブルキナファソにおける学校運営委員会メンバーの公共財自発的供給行動、ナイジェリアにおける公共サービス供給のマネージメントなどさまざまなテーマについて、マネージメントに関するミクロデータを用いたミクロ実証研究ないしはミクロフィールド実験研究という統一された手法に基づく研究報告が行われた。近年進展の著しい、ミクロデータを用いたマネージメントの経済分析を一貫するテーマとして、広く活発な討議が行われたことは意義深い。