CIRJE Conferences 2017

Junior Indstrial Organization Workshop 2018

  • オーガナイザー: 大橋弘 （東京大学）
  • 2018年3月10日
  • 東京大学大学院経済学研究科学術交流棟（小島ホール）・小島コンファレンスルーム
  • プログラム

東京大学日本経済研究センター（CIRJE）では、「Junior Industrial Organization Workshop」を2018年3月10日（土）に、東京大学小島ホールにて開催した。発表論文について広く公募を行った結果、大学院生や博士号を取りたての若手研究者から多数の応募があり、中から9名の発表者を選抜した。それぞれの発表者に対して、討論者をつけることで、発表する若手研究者に対しても、実りのある機会を提供できるように努めた。プログラムは、幅広い大学からの発表者と討論者から構成され、40名近い参加者を得て、盛況なワークショップとなった(プログラムの通り）。なお、英語の発表を主として、日本語での発表も許すこととした。

The 13th Joint Economics Workshop
of the University of Tokyo and Seoul National University

  • オーガナイザー:
    Center for Distributive Justice, The Institute of Economic Research, Seoul National University
    The Center for International Research on the Japanese Economy (CIRJE), The University of Tokyo
  • 2017年11月3日
  • Seminar Room 16-655, Department of Economics, Seoul National University

program

CIRJEは、ソウル国立大学経済研究所（Institute of Economic Research）と経済政策に関するコンファレンスを共催しており、本年が13回目となった。本会議では、Recent Topics in Econometrics and Empirical Economicsというテーマについて議論を行った。 東京大学からは、山口慎太郎・若森直樹・下津克己・加藤健悟が、また、ソウル国立大学からは、Keunkwan Ryu、Biung-Ghi Ju、Chulhee Lee、Sung-Jin Cho、Yoon-Jae Whang の各氏が報告・討論を行ったた。本会議では、中長期的な観点にたって活発な討論が展開され、両大学の学術交流が実現した。今後も、CIRJEとソウル国立大学の経済研究所は、さらなる連携を深めていくことが確認され盛会のうちに終了した。

IO Conference on Competition Policy 2017

  • オーガナイザー: 大橋弘 （東京大学）
  • 2017年5月18日
  • 東京大学大学法学部・大学院法学研究科
    法学政治学系総合教育棟

-Program-

  • 16:00-17:00 Bruce Lyons (University of East Anglia)
    "Consumer Uptake of Internet Banking, Regionalised Markets and Retail Bank Concentration in Europe"
  • 17:10-18:10 Howard Shelanski (Georgetown University)
    "Keeping Merger Enforcement Relevant in the Modern Global Economy"

このコンファレンスでは、ジョージタウン大学のHoward Shelanski教授とイースト・アングリア大学のBruce Lyons教授をお迎えして、両教授による講演と聴衆との質疑応答を行った。Shelanski教授は、企業合併審査に関する米国の最近の動向について報告を行った。Lyons教授は、銀行セクターに注目をして、インターネットバンキングの登場によって、銀行の取引市場がどのような変化が期待できるかを理論的に予測した上で、ＥＵにおけるデータを用いた実証分析を紹介した。聴衆には、経済学・法学の研究者のみならず、公正取引委員会の委員や職員および弁護士や実務家など外部の聴衆など、多数の参加者を得て活発な議論が交わされた。

UT Summer School in Economics 2017

  • オーガナイザー: 松井彰彦（東京大学）
  • 2017年7月27-30日
  • 東京大学大学院経済学研究科学術交流棟（小島ホール）・小島コンファレンスルーム
  • プログラム
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7月27日―30日の日程で、UT Summer School in Economicsを開催した。開催場所は東京大学本郷キャンパスの伊藤国際ホールおよび同キャンパスの経済学研究科小島ホールである。講師は（アルファベット順）

Fuhito Kojima (Stanford University)
Akihiko Matsui (University of Tokyo)
Kota Saito (California Institute of Technology)
Bruno Strulovici (Northwestern University)

の4名で、それぞれが、経済理論の最先端の内容について90分の発表を、２、３回行った。 加えて、5名の大学院生がそれぞれの研究論文を発表した。

The 26th NBER-TCER-CEPR Conference on "Corporate Governance"

  • オーガナイザー:
    Franklin Allen (Imperial College London)
    福田慎一 (東京大学)
    星岳雄 (Stanford University)
  • 2017年6月22日
  • 東京大学経済学研究科学術交流棟(小島ホール）・小島コンファレンスルーム
  • プログラム

日本経済国際共同研究センターは、東京大学金融教育研究センター（CARF）と設備投資研究所のサポートを受けて，2017年6月22日（木）に小島コンファレンス・ルームで、全米経済研究所（NBER）、欧州経済政策研究センター（CEPR）、および東京経済研究センター（TCER）と共同で行う年次国際学術会議“26th NBER-TCER-CEPR conference (TRIO conference)”を開催した。今回のテーマは、「コーポーレート・ガバナンス」である。近年、企業に対するコーポーレート・ガバナンスのあり方が改めて問われている。特に、コーポーレート・ガバナンスが十分に機能しないことによって、世界的に企業の資金余剰が膨らみ、本来は設備投資など成長資金に使われるべきお金が、収益性の低い安全資産で退蔵され、成長率を低めているという指摘もある。このため、コーポレート・ガバナンスのあり方を本格的に検証することは、世界経済の成長戦略を考える上で重要な政策テーマである。TRIO conferenceでは，国内外から参加した6名のスピーカーがコーポレート・ガバナンスに関する研究報告を行い，指定討論者やオーディエンスとの間で活発な討論が交わされた．報告論文は、レフェリーによる審査を経て、国際学術誌Journal of the Japanese and International Economies (JJIE)に刊行予定である。

Tokyo Workshop on Spatial Economics 2017

  • June 6, 2017
  • 経済産業研究所（RIETI)

Tokyo Workshop on Spatial Economics 2017では、都市経済学の最新の研究成果を海外から招聘した4人の研究者に報告してもらい、多角的な議論を行った。具体的には、以下のとおりである。 開発途上国と先進国では、通勤交通の流れが異なることに着目し、コロンビアのボゴタ市の通勤データを用いて、通勤混雑の社会的費用を測定し、厚生経済学の見地から考察した（Gilles Duranton）。 都市システムに関して、ミクロ経済学的基礎のある理論モデルを構築し、税増行において環境汚染が発生する下で、中央政府と地方政府が取るべき社会的に望ましい都市環境政策について論じた（Michael Pfluger）。 政治的・制度的制約がある開発途上国の大都市において、建物が建て替えられて高層ビル化していくメカニズムを明らかにし、ナイロビ市の時系列データを用いて実証分析を行った（Vernon Henderson）。 中心都市の複合ビルにおけるオフィスと商業施設がどのように集積するかについて実証分析を行い、生産性のスピルオーバーが一つのビル内で完結することを明らかにした（Stuart Rosenthal）。